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第45回日本川崎病学会・学術集会
大会長
久留米大学医学部 小児科学講座 教授
時下、皆様におかれましてはますますご清栄のこととお慶び申し上げます。また、日頃より格別のご厚情を賜り厚く御礼申し上げます。
川崎病は1967年 川崎富作先生により報告され、世界的に認識されるようになった 日本では1 歳前後の乳幼児が罹患する小児の血管炎症候群です。全国調査によると、COVID-19の流行により発生数が一時的に減少しましたが、それまでは継続的に患者数は増加しており、近年では年間2万人弱の新規患者が発生しています。
当初は良性の疾患と考えられていましたが、1975年 当科の加藤裕久名誉教授により、急性期では心臓の冠動脈に強い炎症を起こす結果冠動脈瘤をきたし、心筋梗塞や場合によっては突然死に繋がることが明らかになりました。幸い1984年 当時小倉記念病院の副院長であられた古庄券史先生により免疫グロブリン大量療法が有効であることが報告されました。その後の治療の進歩のおかげで、急性期に冠動脈瘤をきたす症例は約10%、冠動脈後遺症を残す症例は 3%弱にまで減少してきております。
川崎病の診断はその特徴的な症状から診断されてきましたが、発熱疾患で冠動脈異常を来すのはほぼ川崎病であるということから、その診断には心エコーでの冠動脈の評価が重要となっています。また、病初期の冠動脈病変の強さが、その後の予後を決める重要な因子であることも明らかになり、より一層心エコーの重要性が高まっています。しかし、正常な冠動脈の大きさには人種差があるようで、それぞれの国・人種ごとの正常値と評価方法が示されています。
一方、川崎先生の報告以来 60 年弱が経過し、川崎病罹患者総数は 40 万人を超え、冠動脈瘤をもって成人となった症例も 1 万 5 千人以上になると考えられます。急性冠症候群をきたす症例も報告され、循環器内科医としても注目すべき疾患となってきています。このように川崎病は小児に発症する疾患ではありますが、小児から成人に至るまで幅広い年齢で問題となる疾患であり、解決すべき問題は山積しております。
今回の 45 回学術集会では、改めて川崎病の診断、重症度評価、治療法などこどもから大人までの諸問題を取り上げ、患者さんのためのよりよい医療や支援を提供できる学術集会にしていく所存です。
第45回日本川崎病学会・学術集会
The 45th Annual Meeting of The Japanese Society of Kawasaki Disease
川崎病を科学する。
2025年10月17日(金)・18日(土)
久留米シティプラザ
〒830-0031 福岡県久留米市六ツ門町8−1
須田 憲治(久留米大学医学部 小児科学講座 教授)
久留米大学医学部小児科学講座
〒830-0011 福岡県久留米市旭町 67 番地
株式会社 インターグループ
〒105-0001 東京都港区虎ノ門2-2-5 共同通信会館4F
TEL:03-5549-6912
E-mail:jskd45@intergroup.co.jp
2025年5月1日(木)~ 7月20日(日)
日本国内の施設に所属している方については筆頭演者が日本川崎病学会会員であることが必要です。(初期研修医・学生を除く)
非会員の方は学会発表までに必ず新規入会手続きを行ってください。
また、会員の方につきましては更新などの確認をお願いいたします。
入退会や各種変更(ご所属や住所等)は、こちらからお手続きください。
●一般社団法人 日本川崎病学会 事務局
〒150-0012 東京都渋谷区広尾4丁目1-22 日本赤十字社医療センター 小児科医局内
E-mail:jskd-office@umin.ac.jp
FAX:03-3400-1394
入会はこちらから
シンポジウム(指定&公募) | |
---|---|
1. | 増加を続ける初回免疫グロブリン療法不応例 |
2. | 冠動脈エコーの精度管理 |
3. | 冠動脈退縮例の管理 |
会長要望演題(指定&公募) | |
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1. | 病初期から冠動脈拡張を有すハイリスク症例に対する初期強化療法 |
2. | 遠隔期の心外病変 |
※シンポジウムならび会長要望演題は、内容および発表枠等によりご登録いただいたカテゴリーから変更の可能性がございますので予めご了承ください。
一般演題(口頭発表・ポスター発表) | |
---|---|
1. | 疫学 |
2. | 病理 |
3. | 病因・病態 |
4. | 基礎医学 |
5. | 検査・バイオマーカー |
6. | 診断 |
7. | 急性期治療 |
8. | 遠隔期治療・管理 |
9. | 症例報告 |
※優秀演題賞への応募希望の有無もご回答ください。
(応募の時点で40歳未満の筆頭演者が対象となります)
※本学術集会ではCase Report賞を設けます。
Case Report賞への応募希望の有無もご回答ください。
(応募の時点で40歳未満の筆頭演者が対象となります)
※セッション、一般演題応募分野については会長判断にて決定いたしますのでご希望どおりにならない場合があります。
ご了承ください。
●演題名、抄録本文の文字数制限は以下となります。
全角60文字以内
全角600文字以内
図表は1点まで用いることができます。
図表を使用した場合、抄録本文は300文字以内にしてください。
本ページ下部の「新規演題登録」ボタンにて、必要事項を入力し、演題登録を行ってください。
●登録可能な最大演者数(筆頭演者+共同演者)は15名まで、登録可能な最大所属施設数は10施設までとなっております。
●演題登録時点で日本川崎病学会未入会または申請中の方、学生・初期研修医で日本川崎病学会の会員でない場合は、会員番号「9999」と入力してください。
※演題登録の受付期間中に会員番号が付与されましたら、ログインのうえ修正してください。
演題登録時に申告すべき利益相反(COI)の有無をご選択ください。 申告すべき利益相反(COI)が有の場合は、利益相反(COI)自己申告書をダウンロードし、演題登録時に自己申告書をアップロードください。 利益相反(COI)の開示についての詳細はこちらをご確認ください。
演題発表に関する倫理規約を確認のうえ、遵守しているか必ずチェックをしてください。
応募演題の採否
応募演題の採否・発表分野、発表日時・会場等は会長に一任とさせていただきます。
採択結果につきましては、8月中旬頃にホームページにて発表いたします。
演題申込は本ホームページからのオンライン登録による応募のみとなります。 本ページ下部の「新規演題登録」ボタンにて、必要事項を入力し、演題登録を行ってください。
〜お願い〜
以下のメールアドレスは、フィルターの強化により運営事務局からのメールが届きにくいという状況が発生しております。
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第45回日本川崎病学会・学術集会 運営事務局
株式会社インターグループ
Tel:03-5549-6912
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只今準備中です
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日本川崎病学会では学術集会演題登録に際し、発表する研究内容に関連する利益相反の開示が必要です。
産学連携活動に係る受け入れ額が、1企業あたり年間200万円以上(所属機関からの間接経費が差し引かれる前の金額)の場合。
コンサルタント、指導、講演、執筆、給与としての個人収益が、1企業あたり年間100万円以上(税金や源泉徴収額を引く前の金額)の場合。
産学連携活動に係る個人収益(公開・非公開を問わず、当該企業の株式等の出資・取得・保有及び売却・譲渡、ストックオプションの権利譲受、もしくは、役員報酬、特許権使用料等)が1企業あたり年間100万円以上あった場合。(但し、投資信託、もしくは、当該個人によって管理・制御できない多角的なファンドにおいて資金運用される場合を除く)
上記1~3のいずれかに該当する企業に一親等の親族が現在勤務している場合。
個人収益の場合は、前年の1月1日から12月31日までとなります。 ただし、寄付金や企業からの受託等、産学連携活動に係る研究の場合は、前年4月1日から本年3月31日までの期間でも可能です。
発表する研究内容に、筆頭演者または共同演者が、上記1~4のいずれかにあてはまる場合は、演題登録の際に、「申告すべき利益相反(COI) あり」をお選びください。
申告すべき利益相反(COI)がありの場合は、利益相反(COI)自己申告書をダウンロードし、演題登録時に自己申告書をアップロードください。
利益相反に関する質問につきましては、日本川崎病学会事務局(jskd-office@umin.ac.jp)までお問合せください。
日本川崎病学会学術集会等で発表時にご使用いただく利益相反(COI)開示スライドのテンプレートです。青字部分を適宜書き換えて発表スライドの1枚目としてお使いください。
下記の4種が含まれています。
利益相反(COI)開示スライド テンプレート1:COIなし(英語)
利益相反(COI)開示スライド テンプレート2:COIなし(日本語)
利益相反(COI)開示スライド テンプレート3:COIあり(英語)
利益相反(COI)開示スライド テンプレート4:COIあり(日本語)
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